いま、世界は自然エネルギーへ。

2050年の温室効果ガス排出ゼロを目指し、本格的に始動し始めた日本。
今後CO2削減への取り組みは、より大きなうねりとなって、
私たちの生活の中で、身近なものとなることでしょう。
だから、いま、できることから。自然エネルギーを利用した電気への切り替えを通じて、
地球に、社会に無理なく貢献できるやさしい暮らしを実践してみませんか。

*東京エリアで契約アンペアが10A~60Aの「自然電力のでんき」の「SE30」「SE100」ご契約者の2019年3月～2020年2月の料金データ平均、
およびその「SE100」の料金データ平均をもとに「SEデビュー」を使用した場合の想定料金を算出し、
東京電力エナジーパートナー「従量電灯B」を使用した場合と比較しています。

「化粧品づくり通して、日本に残された自然や伝統、文化を次の世代につないでいきたい」という想いで創業したクレコス。国産の自然素材にこだわった化粧品づくりを続ける中、様々な社会課題の解決を目指し、「QUONプロジェクト」を設立し、『人も自然も社会も美しくする化粧品』の提供を続けています。

2020年に、持続可能な社会を目指す取り組みの一環として、佐賀県唐津市の自社工場（FACTO）で使用する電力を「実質自然エネルギー100%由来の電気」に切り替えを行いました。

さらに、多くの方々に、「電気」という身近なものを通して気軽に環境保護のアクションを起こしてもらえるよう、このたび、「自然エネルギー100%の世界」を目指す自然電力株式会社とパートナーシップを組み、「QUONでんき」の提供を開始しました。

毎月支払う電気料金の「1％^*」は、「QUONプロジェクト」の社会活動を活かして、各分野を永続的に支援するために活用されます。

日本古来のサスティナブルな言葉「久遠」に想いを込めて。未来を明るく照らす「QUONでんき」とともに、人にも環境にもやさしい暮らしをはじめてみませんか。

クレコスの社長のインタビュー記事が掲載されています。ぜひご覧ください！
^{*従量電灯のみ（再エネ賦課金を除く）。}

自然エネルギーを選んで、CO2削減。

日本は、2050年のカーボンニュートラルに向け、具体的な実行案の計画を始めました。196カ国が参加する“パリ協定”をもとに、すでに海外では温室効果ガスであるCO2排出削減の政策が強力に進められています。この世界的な取り組みは、将来枯渇する恐れがあり多量のCO2を排出する化石燃料の代わりに、風力や太陽光などの自然エネルギーを導入しようというもの。実は、私たちの暮らしから排出されるCO2の約半分は、電気由来によるものなのです。あなたの選択１つで、集中豪雨や海面上昇などの原因である地球温暖化を引き起こすCO2排出量（家庭排出分）を約半分にすることができるのです。

QUONでんきを選んでできる社会貢献

化粧品づくりを通じて、日本の農業・福祉・森林・地域と深く結びつき、次の世代へ新しい価値を生み出す“ＱＵＯＮプロジェクト”。このクレコス独自の取り組みで培った経験やつながりを通じて、未来を次の世代につなげます。お支払いいただく毎月の電気料金の「１％」は、各分野を継続的に支援するため有効に活用いたします。

毎月の電気代がおトクに。

自然エネルギーを増やすこと、そして、リーズナブルであること。せっかく電気を切り替えるなら、地球にも、地域にも、私にもやさしい選択を。そんな方のために、“QUONでんき”では「デビュープラン」「CO2カットプラン（SE30）」「CO2ゼロプラン(SE100)」3つのプランをご用意。できる範囲でCO2をカットする「カットプラン(SE30)」では、実に全体の82％の方の電気代が下がっています。

“QUONプロジェクト”とは

「遠い過去と未来」「あることがいつまでも続くこと」という
日本古来のサスティナブルな言葉「久遠（くおん）」に想いを込めて。
“QUONプロジェクト”は、化粧品を通じて
日本の農業・福祉・森林・地域の未来を豊かにしていく、株式会社クレコスの取り組みです。

これからの農業を助けるために、自然栽培の大和茶やホーリーバジルなど、無農薬で育った国産の原料を化粧品の成分として活用しています。また、地産素材を活用した化粧品および健康食品の原料化・製品化を通して、地域や産業の活性化を支援。大地の力を次の世代へ生かすお手伝いをしています。

唐津にある自社工場「FACTO」や障がい者支援施設にて、植物素材からウォーターを蒸留して化粧品に配合しています。また、支援施設のオリジナル商品をプロデュース。障がいのある人の手によってコスメ原料に加工してもらうことで、「雇用の創出」と「自立支援」の両面から活動しています。

唐津の自社工場「FACTO」では、農産物の原料化から最終製品まで一貫した化粧品づくりを行っています。建築時に、地元地域や全国の森の皮むき間伐材を活用し、壁や床、柱、テーブルなどを地域の方々と共に作り上げました。また、風力・太陽光など実質自然エネルギー100％の電気を使用。福祉事業所やNPO法人と協業し、地域の人々に開かれた工場を目指して、日々稼働しています。

「日本国内の山を守りたい」という信念のもと、森林保護のため、スタッフ自ら特定の山から間伐材を切り出し、薬品や熱を一切使用せずパルプ化します。「社会福祉法人青葉仁会」にて、手すきの和紙を作っていただき、化粧品のパッケージとして使用しています。

農業・福祉・森林……原料選びからパッケージに至るまで、厳選を重ねてようやく完成。大地の恵みと、人々の想いがたくさん詰まった化粧品。ご使用の際には、ぜひ商品ひとつひとつに込められたストーリーにも思いを馳せてください。

クレコス製品の容器は、環境保護や省資源に配慮したリサイクル対応パッケージです。2001年より自主容器回収に取り組み、回収した空容器は専属契約のサーマル・リサイクル工場へと移送され、固形燃料化された後、燃料として再利用されます。

持続可能な開発目標（SDGs）への７つの取り組み

持続可能な未来を築くために国連加盟国が2030年までに達成を目指す「SDGs」。“QUONでんき”にすると、この中の「持続可能な開発目標」のうち「１：貧困の解消」「７：持続可能なエネルギー供給」「８：働きがいのある労働と収入」「１０：人の不平等な是正」「１２：つくる責任とつかう責任への配慮」「１３：気候変動への対応策の実施」「１５：持続可能な森林の保持」の実現に貢献することができます。

※外務省「持続可能な開発のための2030アジェンダ」

QUONプロジェクトを通してこれまで培われた、経験や人とのつながり。それらを活かして、クレコスはこれからも日本の未来を次の世代につなぐ取り組みを広げていきます。皆さまが支払う毎月の電気料金の「1%」は、各分野を継続的に支援するために有効に活用いたします。（従量電灯の場合。再生可能エネルギー賦課金を除く。）

日本熊森協会、一般社団法人more trees、五頭自然学校など、日本全国で森林の保全活動を行う団体を支援していきます。

障がい者による自然栽培の農業を全国に広げていく「農福連携プロジェクト」を支援していきます。

「障がいを持つ人々を一流のショコラティエに」をビジョンに全国展開されている「QUONチョコレート」の活動を支援していきます。

創業以来、さまざまな社会課題の解決を目指し積極的に活動してきたクレコスが提供する電気だからこそ、可能な取り組みです。だから、“QUONでんき”とともに、私たちの未来をつないでいきましょう。

３つのプラン

※「CO2ゼロ」とは、「CO2排出係数ゼロ」のことを指します。また「年間想定CO2削減量」は、4人家族、月別平均444.3kWh（50A）利用でシミュレーションした場合（2019年9月時点）で、「森林の二酸化炭素吸収力」（関東森林管理局／林野庁）および平成30年度全国平均係数をもとに、杉の木1本あたりの年間CO2吸収量を14kgとして計算しています。CO2削減量は、自然電力の(証書・クレジットによるCO2オフセット前の)調整後排出係数＝全国平均の排出係数と仮定し計算した目安の値です。※円グラフは、東京エリアで契約アンペアが10A~60Aの「自然電力のでんき」の「SE30」「SE100」ご契約者の2019年3月～2020年2月の料金データ平均、およびその「SE100」の料金データ平均をもとに「SEデビュー」を使用した場合の想定料金を算出し、東京電力エナジーパートナー「従量電灯B」を使用した場合と比較しています。

※1：実際の電気の供給は、自然電力が行います。自然電力グループが保有する太陽光・水力・風力発電所から電気の一部をお届けします。「SE100」プランをご利用の場合。非化石証書（再エネ指定）を購入することで、実質的に「自然エネルギー100%由来」「CO2排出量ゼロ」を実現しています。 ※2：東京エリアで契約アンペアが10A~60Aの「自然電力のでんき」の「SE30」「SE100」ご契約者の2019年3月～2020年2月の料金データ平均、およびその「SE100」の料金データ平均をもとに「SEデビュー」を使用した場合の想定料金を算出し、東京電力エナジーパートナー「従量電灯B」を使用した場合と比較しています。 ※3：自然電力では、市場連動型を採用することで、電気料金の透明性を確保しています。電気を買う費用は30分ごとに変動し、当日の価格はその前日に決まります。自然電力では、翌日の市場価格をマイページでご確認頂ける「明日の電気速報」サービスを行っていますので、節電などの参考にしていただけます。 ※4：自然電力の地域還元プロジェクト「1% for community」の取り組みから生まれた（社）自然基金のスキームを活用し、電気代の１％（※従量電灯の場合。低圧電力・高圧は0.5%となります。※実効税率分、再エネ賦課金、諸経費を除く）が、自然エネルギー発電所建設への投資など、自然エネルギー発電所を増やすために使われます。FIT電気は、電気をご利用するすべての皆様から集めた自然エネルギー発電促進賦課金により賄われているため、費用負担や二酸化炭素排出係数の取り扱いが他の再生可能エネルギー源で発電した電気とは異なり、火力発電などを含めた全国平均の電気のCO2排出量をもった電気として取り扱われます。なお自然エネルギーの発電所には、自然電力の発電所（FIT）を含みます。 ※5：お客様のもとにお届けする電気は、これまでと同様、一般送配電事業者（東京電力など）の送配電網を利用するため、電力供給の信頼性や品質は従来と全く変わりません。